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クラレノリタケデンタル株式会社

株式会社クラレと株式会社ノリタケカンパニーリミテドとの歯科材料事業統合に関する基本合意(2011年1月28日公表)に基づき、クラレメディカル株式会社、株式会社ノリタケデンタルサプライ、およびクラレノリタケデンタルホールディングス株式会社の3社は4月1日をもって統合し、クラレノリタケデンタル株式会社としてスタートしました。

クラレノリタケデンタルは、クラレメディカルが有機系歯科材料(接着材・充填材、硬質レジンなど)で、ノリタケデンタルサプライが無機系歯科材料(歯冠用セラミックス、石膏など)で、それぞれが培ってきた技術の融合により、新たな機能を持つ材料開発を推進します。
また、国内市場にとどまらず、海外を含めた歯科医療の高度化を目指し、グローバルな事業拡大を加速してまいります。

クラレノリタケデンタルの概要

会社名 クラレノリタケデンタル株式会社(英語表記:Kuraray Noritake Dental Inc.)
設立日 2012年4月1日
本社所在地 東京都千代田区大手町一丁目1番3号
代表者 松山 貞秋
資本金 3億円
出資比率 (株)クラレ66.7%、(株)ノリタケカンパニーリミテド33.3%
従業員数 386名
事業内容
(主要製品)
歯科用接着材・充填材、歯冠材料用硬質レジン、歯冠用セラミックス、歯科用石膏、CAD/CAM機器 など

統合の経緯

2011年1月28日 クラレ、ノリタケカンパニーリミテドの両社が歯科材料事業の統合で基本合意。
2011年4月13日 クラレ、ノリタケカンパニーリミテド共同出資の持株会社クラレノリタケデンタルホールディングスを設立。クラレメディカルとノリタケデンタルサプライを持株会社の100%子会社化。
2012年4月1日 クラレメディカル、ノリタケデンタルサプライ、クラレノリタケデンタルホールディングスの3社を統合し、クラレノリタケデンタルとして発足。

【参考資料】

クラレの歯科事業

<クリアフィル> 製品例

  • 1978年1月、歯科材料製品第1号として<クリアフィル ボンドシステムF>(虫歯治療に用いる接着材・充填材のセット)を発売。
  • 以来<クリアフィル>をメインブランドとして、コンポジットレジン(充填材)、ボンド(接着材)、セメント(合着材)の3分野を中心に虫歯治療や審美修復などに用いる製品を展開している。
  • その品質は医師や学界から高く評価され、接着材・充填材分野では国内トップシェアを誇る。
  • 審美修復:自然で美しい歯の外観を再現する修復治療
コンポジットレジン

粉砕した特殊なガラスの微粉末を樹脂に練り込んで作られます。このため自然な審美修復を可能にする。

ボンド

当社が独自開発した「接着性モノマー」を配合し、生体中の水分の影響を受けにくく、優れた接着耐久性を実現する。

セメント

ボンド同様に、独自開発の「接着性モノマー」を配合しており、大きな修復物を強固に固定することができる。

  • 近年の歯科治療では、「自然な歯をできるだけ損なわず、最大限に生かす」治療思想と、「できるだけ天然の歯質に近い審美的な修復」が主流となっている。
  • <クリアフィル>シリーズの接着充填材料は、虫歯の悪い部分だけを除去して、天然歯により近い色調で修復することができる。
  • <クリアフィル>登場により、それまでの「アマルガム」と呼ばれる合金製詰め物から、樹脂をベースとするコンポジットレジンへと修復技術は急速に置き換わった。

ノリタケの歯科事業

ジルコニア用陶材 製品例

  • 1939年、陶磁器製造のための石膏の技術を応用して、歯科用石膏、埋没材の販売を開始したことに始まる。
  • 1987年に「スーパーポーセレンAAA(トリプルA)」(金属焼付用陶材)を発売し、本格的に歯科業界に参入した。
  • 現在は、歯冠用セラミックス関連製品(歯科用陶材、CAD/CAMシステム)、歯科用石膏・埋没材、金属などの歯科用製品を提供し、世界の同分野に貢献している。
歯科用陶材

金属やジルコニアなどでできたフレーム(土台)の表層に築盛(盛上げる)、焼成するセラミック材料。色数は百数十種類にも及び、歯科技工士が天然歯に合わせた色調を再現しながら築盛・ 焼成を繰り返して人工歯を完成させる。現在、主流の金属焼付用陶材を中心に、アルミナや新世代の材料であるジルコニア製のフレームに対応した陶材で、世界中で高い評価を獲得。現在、日本でトップシェアを誇り、世界約90カ国に販売している。

ジルコニアフレーム事業(CAD/CAMシステム)

ジルコニアフレームとは、金属の代わりに高強度セラミックのジルコニアを使用したフレームで、生体親和性、審美性、強度に優れている。CAD/CAMシステムを開発し、ジルコニアフレームを製作・販売する事業のほか、システムの販売も行っている。

以上